コンステック✕JR東海不動産✕スカイスコープソリューションズコスト最適・高精度・スピード実現の次世代外壁調査を発表。

株式会社コンステック（大阪府大阪市/社長茶家義明、以下、コンステック）、JR東海不動産株式会社（東京都港区/社長　谷津剛也、以下、JR東海不動産）、株式会社スカイスコープソリューションズ（東京都千代田区/社長酒井学雄、以下、スカイスコープソリューションズ）の3社が、外壁調査の精度・効率・安全性を高次元で両立する「ドローン赤外線ベストミックス調査法^Ⓡ（以下ベストミックス法）」を共同開発というリリースニュースをおとどけします。

「ドローン赤外線ベストミックス調査法^Ⓡ」始動

赤外線法×ドローンによる外壁調査（イメージ図）

本手法は、従来の打診法に、地上赤外線法とドローン赤外線法を現場条件に応じて最適配分。
広範囲を短時間で調査し、見落としのない画像記録を行う赤外線法と、従来手法の打診法を組み合わせ、第三者災害の未然防止と資産価値の維持に貢献します。

写真　地上赤外線法、ドローン赤外線法、打診法の実施状況（検証実験時）

本法開発の背景には、ビル、共同住宅などで外壁調査の実施率が十分でない現状があります。
ベストミックス法では、日射が得にくい北面や狭あい部は打診法、その他は赤外線法を原則とし、地上で届かない高所は赤外線法×ドローンで補完。
地上赤外線法・ドローン赤外線法ともに打診法と同等の検出精度を確認しつつ、作業工数と費用の大幅削減を実現しました。
赤外線画像データによる記録は透明性を高め、報告品質の向上にも寄与します。

資格保有者による体制のもと、ドローンは原則係留・保安員配置で運用。
（一財）日本建築防災協会から公開されている「定期報告制度における赤外線調査（無人航空機による赤外線調査を含む）による外壁調査　ガイドライン」を参考に、打診との併用確認を適切に実施します。実運用では、打診の適用範囲を概ね40～50％に抑えつつ、地上赤外線法とドローン赤外線法で広範囲をカバーし、費用対効果を最大化しました。
本法は全面打診法による調査と比較して約20％コスト減しています。

ベストミックス調査法の調査体制図

本手法は2021年より横浜市、浜松市、習志野市の実建物で検証実験を行い、環境制約（離隔・風・電波等）への対応フローを策定するとともに手引きを整備。
将来的なドローン自動飛行や日常点検のデジタル化を見据え、建物所有者・管理者に「迅速・高精度・安全」の新しい外壁調査を提供します。
ご相談は三社までお問い合わせください。

ベストミックス調査法の適用フロー

「ドローン赤外線ベストミックス調査法^Ⓡ」：この名称は商標登録されています。

資料引用：コンステック

おわりに

外壁調査の分野では、従来の手法にデジタル技術を融合させる動きが加速しています。
今回ご紹介した「ドローン赤外線ベストミックス調査法^®」と、弊社スギテックのソリューションは、双璧をなす先進事例と言えるのではないかと思うのです。

コンステック社ら3社が推進する「ベストミックス法」は、現場条件に合わせた各手法の「配分の標準化」に大きな強みがあります。
全面打診に比べ約20％のコスト削減を実現しつつ、ドローンと赤外線を効果的に組み合わせる「運用の型」を確立しており、大規模な建物群を効率的かつ安定した品質で管理するのに非常に適しています。

一方で、弊社スギテックの強みは、AI解析や高精度データ化といった「技術の深掘り」にあります。
1.5億画素のカメラや独自開発のAIシステム、3D点群データの活用など、調査結果を「建物のカルテ」とし、デジタル資産として高度に処理する力は、より緻密な診断や構造物全体のDX化を求めるニーズに合致しています。

前者が「運用の最適化によるパッケージ化」に長けているとすれば、後者は「先端技術を駆使した分析の精度」に特色があると言えます。
どちらが優れているかではなく、建物の規模や立地、そして管理の目的に応じてこれらの手法を賢く選択することが、これからの資産価値維持には欠かせない視点となるはずです。

安全で持続可能な建物維持のために、こうした最新技術が現場にどう浸透していくのか、今後の動向にも注目が集まります。

【お問合せ先】

□株式会社コンステック
リリースニュース：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000021.000140724.html
ソリューション本部　03－6450－0634