大成建設株式会社（以下、大成建設）は､建物上層部に設置した1点の加速度センサー※1による記録データから、地震発生後の建物の構造健全性を簡易に判定できる新たなシステムを開発というリリースニュースをおとどけします。
｢測震ナビ®｣のラインナップ拡充
本システムは大成建設が2019年に開発し多数の建物への導入実績がある構造健全性モニタリングシステム「測震ナビ」※2のラインナップの1つとして開発され、建物の規模や用途などお客様のニーズに合わせた最適なシステムの選択・適用を可能としました。
大都市を襲った兵庫県南部地震（1995年）や、広範囲に甚大な被害をもたらした東北地方太平洋沖地震（2011年）、さらに熊本地震（2016年）、能登半島地震（2024年）と近年、日本各地で大規模地震が発生しており、近い将来に南海トラフ大地震や首都直下地震の発生も懸念されています。
大規模地震発生時には被災地の早期復旧を図る上で被害状況の迅速な把握が重要であり、大きな揺れを観測した地域などの建物については構造健全性の速やかな判定が求められます。
大成建設はこれまで複数の超小型センサーを用いて地震発生時の建物の揺れを高精度に計測・分析し、その構造健全性を「安全/要点検/危険」に分類して迅速に判定できるモニタリングシステムとして2019年に「測震ナビ」を開発し、約225棟（2025年8月時点）の導入実績を積み重ねてきました。
このたび大成建設は、従来のシステムに加え、より簡易に導入できるシステムとして、1点センサーを設置するだけで建物の構造健全性を判定できるシステムを新たに開発し、「測震ナビ」ラインナップの拡充を図りました。
（図1参照）
１点センサーによる測震ナビの特長は以下のとおりです。
① 無線通信導入により、本システムを容易に設置可能
本システムは、建物上層部に設置した1点センサーにより地震時に観測された加速度の記録を基に、振動モデルを用いて1階床の揺れを推定することで建物の傾き具合（層間変形角）を算定し、この値と判定閾値を比較することで構造健全性を判定します。1点センサーの記録は無線通信によりクラウドに送信されるため、配線工事が不要となり、設置作業も数時間で完了することから、本システムを容易に導入できます。また、従来システムでは必要であった地表面（1階部分）のセンサー設置も不要となるため、テナントビルでも占有部分だけで本システムの運用が可能です。
② 建物の規模・用途に応じてシステムの使い分けが可能
本システムは、従来の測震ナビと同じプラットフォームで運用できます。このため、超高層を含めた建物の構造健全性について高精度に判定を行う従来システムか、比較的整形な形状の中低層建物に対して、複数のセンサーを設置した場合の推定精度には及ばないものの、従来システムとほぼ同等の機能を保持しながら簡易判定を行う1点センサーによる本システムを導入するかを選択可能です。複数の建物を所有するお客様が、建物の規模や用途に応じてシステムを使い分けることができるため、地震発生後に複数建物の構造健全性を迅速に判定することで事業継続計画（BCP）の早期立案が可能になります。
③ 1点センサーによるモニタリングシステムで第三者機関の技術評価を初取得
本システムは、15層までの中低層建物を対象に、第三者機関である一般財団法人日本建築防災協会の｢応急危険度判定基準に基づく構造モニタリングシステム技術評価｣※3を取得済みです。1点センサーで構成されるモニタリングシステムとしては、上記評価を取得した初めての事例となります。
今後、大成建設は、建物規模や用途、設置条件のほか、多数の建物に短期間で導入したい場合など、
建物を所有するお客様の様々なニーズに合わせて、ラインアップを拡充した「測震ナビ」の最適な運用を積極的に提案してまいります。
図1 測震ナビの概要（従来システムとの比較）
※1
加速度センサー：
単位時間あたりの速度変化（加速度）を測定するセンサーのことで、1軸から3軸タイプがあり、3軸タイプでは構造物に生じる振動を立体的に検知することが可能。「測震ナビ®」においては3軸タイプを使用している。
※2
構造健全性モニタリングシステム「測震ナビ®」：
構造物に生じたわずかな変形や微小な振動などの変化までも正確に計測できる超小型サイズの「MEMSセンサー」を構造物の数箇所に設置し、地震発生前後に構造物に生じる振動やその変化を高精度に把握、分析することで、迅速に構造物の健全性を評価できるモニタリングシステム。
2022年5月に建築防災協会の「応急危険度判定基準に基づく構造モニタリングシステム技術評価」を取得済み。
※3
「応急危険度判定基準に基づく構造モニタリングシステム技術評価」：
構造モニタリングシステムを対象とした建築防災協会による技術評価プログラム。構造モニタリングシステムに対する信頼性の確保を行うことにより、構造モニタリングシステムの普及を推進するとともに、技術評価を受けたシステムの活用を図ることにより、地方公共団体が行う応急危険度判定の迅速化・効率化に寄与することが目的とされている。
資料引用：大成建設
おわりに
大成建設の新たなモニタリングシステムは、地震後の対応を劇的に進化させる可能性を秘めています。
まず、地震発生直後に建物の安全性を即座に判定することで、被災状況を迅速に把握し、二次災害を防ぐための初期対応が可能になります。
次に、このシステムは地方公共団体による応急危険度判定を支援し、人間の目視による確認作業を補完することで、より効率的かつ迅速な復旧活動を促進できるのはないでしょうか。
さらに、複数の建物を所有する企業（不動産管理会社等）にとっては、各拠点の被災状況を一元的に把握できるため、事業継続計画（BCP）の早期立案に大きく貢献します。
そして、最も重要なことの一つは、このシステムが「要点検」と判定された建物にのみ専門家を派遣することを可能にし、限られた点検リソースを最適に活用できる点です。
このように、大成建設のシステムは、地震の事前警報ではなく、地震後の社会のレジリエンス（回復力）を高めるための重要なツールとして、私たちの生活や経済活動の安全・安心を守る未来を築くとりくみを着実に進めているリリースニュースでした。
参考・関連情報・お問い合わせなど
□大成建設株式会社
リリースニュース：
https://www.taisei.co.jp/about_us/wn/2025/250902_10268.html
