株式会社NTT e-Drone Technology（以下、NTT e-Drone Technology）が展開する損傷検出AIサービス「eドローンAI」（サービスページ：https://www.nttedt.co.jp/edrone-ai）は、
コンクリート構造物の表面画像をAIで解析し、ひびわれや劣化損傷を高精度に検出する点検支援サービスです。（国交省 点検支援技術性能カタログ技術番号：BR010076-V0126）
東急建設株式会社における鉄道高架橋点検への活用事例のリリースニュースをお届けいたします。
高架橋の点検に損傷検出AIサービス「eドローンAI」を活用
背景
今回「eドローンAI」をご利用いただいた東急建設株式会社（本社：東京都渋谷区、以下、東急建設）では、鉄道高架橋をはじめとするインフラ構造物の点検調査において、以下のような課題を抱えていました。
〇高所など目視確認が難しい箇所が多い
〇撮影した膨大な画像から、損傷を抽出・整理する作業に多くの時間と人手を要する
〇点検員の経験に依存しやすく、判断のばらつきが生じやすい
〇点検調査業務全体の効率化・省人化が求められていた
これらの課題を解決し、点検品質を維持・向上させながら業務効率を高める手段として、「eドローンAI」を活用いただきました。
活用場所：現在補修工事を進めている鉄道高架橋
活用内容
◇点検調査対象
鉄道高架橋の床版、主桁、横桁 （コンクリート構造物）
◇撮影方法
一眼高解像度カメラを用いて高解像度で撮影
対象範囲を網羅的に撮影し、解析用データを取得
◇解析内容
撮影した画像を「eドローンAI」でAI解析
一部の部材については撮影した画像からオルソ画像を生成しAI解析
（損傷箇所を面的に把握することが可能です）
クラック損傷図のCAD出力化
◇AIによる主な検出項目
・ひびわれ（幅/長さ）
・剥離
・鉄筋露出
・漏水
・遊離石灰
導入効果
「eドローンAI」の活用により、以下のような効果が得られました。
・クラック調査に要する作業を半減 （省力化）
・見落としリスクの低減による点検品質の向上 （ひびわれ幅0.05mmから抽出可能）
・補修作業の見積に活用 （ひびわれ幅やひびわれ長さの情報数量算出に活用）
・報告資料作成の効率化 （ひびわれ線図形が描画されたCADファイルが生成されるので、図面に重ねることで損傷図作成が可能）
これにより、従来は多くの時間を要していた点検調査後工程を効率化し、より付加価値の高い業務へ注力できる環境構築に貢献しています。
資料引用：NTT e-Drone Technology
おわりに
今回のNTT e-Drone Technology社と東急建設社による実証実験のニュースは、建設・インフラ業界全体のDX（デジタルトランスフォーメーション）を加速させる、非常に意義深い一歩だと感じています。
特に、鉄道高架橋のような大規模な構造物において、ドローンとAIを組み合わせることで「作業時間の半減」と「0.05mmの精度」を両立させたという実績は、現場の安全と品質向上を目指す私たちにとっても大きな刺激となる素晴らしいニュースです。
「適材適所」が導くインフラ点検の未来
こうした最新の事例を拝見して改めて感じるのは、AI解析という強力なツールを「どう現場に届けるか」というアプローチの多様性です。
今回のリリースの主役であるドローンは、人の手が届かない高所や死角をカバーする機動力において比類なき強みを発揮します。
一方で、弊社スギテックが推進している「地上からの超望遠・超高解像度撮影」も、また異なる角度から現場を支える技術です。
・ドローンの飛行制限がある都市部や線路近傍
・広範囲を一気に記録したい大規模壁面
・より深い内部欠損まで探る「赤外線熱画像」との複合診断
このように、現場の状況や求められる情報の深さに応じて、ドローンのような「動く目」と、私たちが得意とする「遠くから射抜く目」を使い分けていく。
この「適材適所」の組み合わせこそが、これからのインフラ点検において最も重要になっていくのではないでしょうか。
共創が生み出す「安心」のカタチ
AI技術の進化は、決して一つの企業の独占物ではなく、業界全体がそれぞれの得意分野を活かし、互いに学び合うことで、より確かなものへと昇華されていきます。
弊社でも、自社開発AI「Smart Crack Checker」や「Kuraves」といったシステムを運用していますが、今回のニュースのような最先端の事例に触れるたび、技術を磨き続ける責任と楽しさを再確認させられます。
表面のひび割れをデジタルで可視化するだけでなく、その裏側にある構造物の「声」をどう聞き取るか。スギテックも、業界の先駆者たちの背中を追い、そして時には手を取り合いながら、デジタルとアナログの知見を融合させた「一歩先」の診断を目指してまいります。
新しい技術が、現場で働く人々の負担を減らし、誰もが安心して暮らせる社会のインフラを守っていく。そんな未来を、私たちも技術の力で共に支えていきたいと考えています。
【リリースニュース配信元】
□ 株式会社NTT e-Drone Technology
サービス推進部
リリースニュース：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000035.000142334.html
omakase_edrone@nttedt.co.jp
