株式会社モノクローム（本社：神奈川県横須賀市、代表取締役：梅田優祐、以下、モノクローム）が、
外壁材一体型太陽光パネル「Wall–1（ウォール ワン）」の販売を開始というリリースニュースをおとどけします。
外壁材一体型太陽光パネル「Wall–1（ウォール ワン）」
建築の意匠に配慮した、外壁材一体型太陽光パネル
Wall–1は、建築の外装の一部として外壁に組み込むことができる太陽光パネルで、建物の立面を発電面として活用できる設計としています。
開発背景
これまで建築における太陽光パネルの導入は、屋根設置を前提とした検討が中心でした。
一方で、積雪地帯や都市部の建築、ビルなど、屋根の条件によっては十分な設置面積を確保しづらいケースもあります。
モノクロームは、こうした建築条件においても、建築計画の自由度を損なうことなく太陽光パネルを取り入れる方法として、屋根に代わる発電面として「壁」に着目しました。
Wall–1は、外壁材として建築に組み込める外壁材一体型の太陽光パネルで、従来の屋根設置に加え、外壁を活用した太陽光発電導入という新たな選択肢を提案します。
壁面に用いられるWall–1では、外観への影響や周囲環境への配慮も重要な要素となります。
そのため、反射を抑えたガラス素材を採用し、太陽光パネルでありながら建築の外観や意匠を大きく損なわない設計としました。
住宅から商業施設、集合住宅まで、さまざまな建築プロジェクトを想定し、太陽光パネル導入の可能性を広げます。
豪雪地域における設置イメージ
モノクロームの製品ラインアップ
モノクロームは、屋根一体型太陽光パネル「Roof–1」をはじめ、建築の意匠性と両立する太陽光パネル製品を展開してきました。
Wall–1はそのラインアップに加わる新製品として、屋根に加え外壁も発電面として活用できる選択肢を提供します。
屋根だけでなく、壁も当たり前のようにエネルギーを創る時代にしていくために開発したのがWall–1になります。発電性能はもちろん、建築の意匠や景観とどう共存できるかという点を大切にしています。Wall–1は、Roof–1と同じく太陽光パネルを“設備”として載せるのではなく、建築の一部として自然に組み込むための選択肢として開発しました。
株式会社モノクローム 代表取締役 梅田優祐
製品仕様・保証について
Wall–1モジュールは、25年間の無償出力保証を備えています。
Roof–1と同様に、風雨やゲリラ雷雨による雹、鳥獣の衝突などによる衝撃、風雨による侵食への耐久性を確認する独自の耐久テストを実施しています。
また、積雪地・寒冷地における検証も行っており、長期的な使用を見据えた設計としています。
モジュール単位での取り外しが可能な構造のため、万が一の損傷時も必要な部分のみ交換が可能です。詳細は弊社ホームページをご覧ください。
リフォームへの対応
Wall–1は、既存外壁を残したまま施工するカバー工法にも対応しています。立地条件や積雪、屋根形状などの理由から、これまで太陽光発電の導入を検討しづらかった建築においても、外壁を活用した太陽光発電の導入が可能です。建物の状態やご要望に応じて、専門家が最適な施工方法をご提案します。
見学会のご案内
株式会社モノクロームでは、外壁材一体型太陽光パネル「Wall–1」の発売にあわせ、製品見学会を開催します。
見学会では、Wall–1の実物展示をはじめ、外壁への納まりや施工イメージをご確認いただけます。設計・施工時の検討ポイントや、導入に関するご相談にも対応予定です。
【開催概要】
開催日：2026年2月24日（火）済
2月28日（土）予約締切済
開催時間：10:00〜／13:00〜／15:00〜（各回約60分）
会場：株式会社モノクローム 本社（神奈川県横須賀市秋谷4321）
本見学会は、事前申込制で、各回少人数制（最大8名程度）・先着順での開催となります。
資料引用：モノクローム
おわりに
今、日本の地方都市はデータセンター（DC）の誘致に沸いています。
AI社会の心臓部となるDCが各地に点在することは、地域経済の活性化という光をもたらす一方で、「電力需要の爆発的増大」という影を色濃く投げかけています。
私たちが直面しようとしているのは、巨大な電力を消費するDCという「新しい隣人」と、限られたエネルギー資源を奪い合う未来かもしれません。
こうしたマクロな環境変化の中で、今回発表された株式会社モノクロームの「Wall–1」のような技術は、単なる建材の進化を超えた、極めて戦略的な意味を持ち始めています。
これまで太陽光発電は、屋根の面積や日照条件、あるいは積雪といった「空間的制約」に縛られてきました。しかし、外壁そのものを発電所に変える「建材一体型パネル」の登場は、都市部の狭小住宅から豪雪地帯のビルまで、あらゆる建築物を「自立型発電拠点」へと変貌させます。ここで予測されるのが、住居における明確な「エネルギー二極化」です。
「エネルギー資産家」としての住まい
最新の壁面発電や蓄電池を装備し、グリッド（送電網）の価格変動から切り離された層。
彼らにとって、電力高騰は「自分たちの創るエネルギーの価値が上がること」を意味し、災害時にも揺るがないレジリエンス（復元力）を享受します。
「エネルギー弱者」としての住まい
依然として外部供給に依存し続ける層。
DCによる需要逼迫や燃料高騰のしわ寄せを、電気代という形でダイレクトに受け続け、可処分所得が削られていくリスクを抱えます。
もはや「立地」や「間取り」だけで家を選ぶ時代は終わろうとしています。
「その家は、自らエネルギーを創り出せる資産か？」という問いが、将来の資産価値を左右する決定的なファクターになるでしょう。
データセンターが点在する「デジタル列島」において、私たちの住まいは「エネルギーを消費する箱」から「エネルギーを供給する拠点」へと、その定義を根本から変えようとしています。
【問い合わせ】
□株式会社モノクローム
リリースニュース：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000034.000113840.html
公式HP：https://www.monochrome.so/
Instagram：@monochrome.so
X：@monochrome.so
Youtube：@monochromeso
モノクロームは、創業者の梅田優祐が自宅を建設する際に、理想の住宅用太陽光パネルと、つくられた自然エネルギーを効果的に制御するためのソフトウェア（HEMS）が存在しない問題に直面したことをきっかけに、その問題を解決するため、2021年7月に設立された会社です。
